カテゴリー: ビジネスモデル

Eコマースはそれほど簡単じゃないぞ。次のステップも。。。。

Eコマースはそれほど簡単じゃないぞ。次のステップも。。。。

 

オムニチャンネルの流行で本格的にEコマースに乗り出している企業も多い。さらに今までEコマースをやっていたところはなんとか次のステップに行こうとしている所も多い。流れとしてはよくわかるのであるが、実際いざ進めてみると苦労している所も多い。

 

Eコマースを始めてなかなか数字が上がらない所についてまず考えたい。

 

リアルの店舗をやっているところはそこで販促をする事も可能であるが、ネットだけでやる所は最初に顧客に認知してもらう事が非常に難しい。モールに出店すればいいのではという考えもあるが、そのモール自体も数万店あればそこから選んでもらう事もひじょうに難しい。多数のお客様が来るからそこに行けば売れるというのは、大型商業施設に行けば何とかなると同じで、結果は家賃に耐えられず退店というパターンと同じであるのだ。

リアル店舗では、すくなくとも目の前にお客様は通るのでなんとかきっかけはつかみやすい。しかしネットのほうは最初からお客様をつかめに行く、あるいはお客様を造るという事をしなければならない。そこでほとんどの所がつまずくわけだ。ウエブ自体は待っているだけなのでいくら画面をいろいろ変えてもそれでお客様がくるという事はない。ならば、今の流行で必須のSNSを使ってお客様にアプローチするという事であるが、この場合SNSに相当なれている人がいるという条件付きになる。とにかくTwitterやってFacebookpageでも造ればいいんじゃやないかという所も間違いなく失敗するのである。そこでひっかかるのがSEO対策の会社である。全ての会社が悪いというわけではないが、どこかのお客様がよくくる所からリンクを貼って自社のサイトに来てもらえば売上げがたつのではという考えであるが、そんなに甘くはない。間違って非リンク先がGoogle判定でブラックでもあれば目があてられない。

で、どうするのという事であるが、時間がかかるが一つ一つリアルとネットのわかるコンサルタントをつけて、自前でサイトを造り自前でSNSになれてEコマースを最初は儲かるわけがないというコストの範囲で積み重ねていくという事を勧める。月額いくらで販促をしたらサイトにお客がくるからそこはしっかり経費をかけましょうという事もせずにだ。

 

次のステップに行こうという所は、まず巷で盛んに言われているオムニチャンネルとは別に、自社の次のステップとしてどういったビジネスモデルをとるべきなのか、それには事例がどうあり、リスクメリットはどう考えられ。。。。なんて事を複数実験していく事を勧める。Eコマースも昔のように家賃をとって運営すると事以外に、家賃はとらずに販促チャネルとしてとらえて、手数料他はただですよという所も登場している。昔はネットと言うとパソコンで検索してと言うが、今はスマホで検索購入というパターンも多い。しかしそれも近々ウエアラブルに取って代わられるとどうなるかわからない。SNS各社もほとんどEコマースを遣り出すだろうであるからそういった地殻変動もあるだろう。もちろんリアル店舗もやられっぱなしではたまらない。オムニチャンネルの次のステップをとるだろう。という時代がくるのである。そこにのるには、どこかではヤッタからやるというのでは、ノウハウを習得したときには終わっている事もあるだろう。つまりこれも自前でどういったビジネスモデルをとるのかを検討し、自前でトライするというような事を体質的に造る事が出来なければだめな時代がくるという事なのである。もちろん自社で出来ないところは外部ネットワークでという事なんだが、わかって外部ネットワークなのか、わからないで外部ネットワークなのかなのでは、そのビジネスの進み方が全く違うであろう。外部に主体性がある所であればいいが、こちら側の言う事しか出来ない所なら、そのときの時差のずれは相当大きい。という事なのである。

 

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自己研鑽

研修とかをやっていると企業が社員の育成を目的にやっているのであるが、そのほとんどが一律型の研修で、その研修自体も、研修自体がよかっただけなのか、研修後の実践時への効果があったのか。。。までをきちっと研鑽していないままに研修をどんどん予算を使い切るまで行っているケースが目につく。中にはこの数年相当時代が変わったにもかかわらず、昔ながらのメニューと委託研修会社を使って研修を続けている時代遅れのところも多い。もちろん研修を請け負う側にも大きな問題がある。研修講師自体のレベルがどうかである。講師自身が最近の事情に追いついていないケースも多々あるし、流通にいたっては、今の流通自体を理解していないのに流通に特化した講師ということで、研修の中身を聞いているとほとんど真逆のことを答えとして導きだしているところもある。

そもそも受け手側の方がこういった事態を認識し、自分で自分の今後を考え、自己研鑽を積極的に行っていかないと、将来は自分のものであるし、それは誰もカバーしてくれないことであると言える。

自己研鑽は自分の現状を第三者的にベンチマークすることから始まる。何がかけているのか、何がちょっとはましなのか、それは直近あるいは中長期にわたってどういった影響があるのかをまず見える化しなければならない。それに最近は相当な情報やノウハウもネットで簡単に探せる時代だからこそ、それ以上の情報やノウハウや実行力が無いと話にならない。全員が何かできれば複数の分野でのスペシャリストにならない限りだめだという時代になりつつある。現場では、少人数でプロジェクト作り新しいマーケットを開拓していくぐらいを誰でもがやらざるを得ない時代にきているからである。自分は引っ張っていく力が無いからチームワークでいくんだと決めていても、いろんな考えのベースが違うメンバーやそれこそ海外の人材が混じってくると、今までのチームワーク力なんてほとんど役に立たない。スペシャリストへの要求レベルがかわってきていることもおおきな課題だ。このような中で企業の教育がカバーしてくれるところは比較的少ないと思うことだ。後のほとんどは自己研鑽しか無いだと認識するべきだと思う。